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筆者はヤマダ電機で、iPhone 17を「1円」の条件で契約しました。ドコモの返却型プログラムでは、値上げ後も公式の数字で計算すると、MNPで23か月目までに返せば端末代は約33円（利用料などは別）ですが、返さなければ残価の支払いが続きます。得をしやすいのは2年前後で返して買い替える人、損をしやすいのは1台を長く使う人です。
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- 「1円iPhone」には、キャリアの返却型プログラム（端末を購入し、条件を満たして返却すれば残額が免除される仕組み）と店舗の値引きを組み合わせた施策があります。一括販売など別の形もあり、すべての1円施策が同じ仕組みとは限りません。返却前提の施策なら「端末を1円でもらえる」話ではありません
- 「1円」が一括価格・月々の支払額・返却条件付きの負担額のどれを指すかは、店舗の掲示ごとに違います。契約前に支払総額を書面で確認してください
- 筆者はヤマダ電機の店頭でiPhone 17を「1円」の条件で新規契約しました。ただし手元に契約条件を確認できる書類がなく、筆者自身の契約条件（プログラム名・利用料・返却条件）はこの記事では確定させていません
家電量販店のスマホコーナーでよく見かける「iPhone 1円」のポップ。「そんなうまい話があるわけない」と思いますよね。筆者は2026年に、ヤマダ電機の店頭でiPhone 17をこの「1円」の条件で契約しました。
契約した本人の記憶と、キャリアが公開している制度の説明を分けて、カラクリと注意点を整理します。
この記事の情報の扱い
- 筆者の記憶：契約の経緯と条件についての記憶。手元に契約書類がないため、記憶として書きます
- 公式制度の説明：ドコモ「いつでもカエドキプログラム」の公式ページを2026年9月9日に確認した内容
- 値上げ後の価格：ドコモオンラインショップの公式のお知らせとキャンペーンページを2026年9月29日に確認した数字と、その数字からの計算
- 未確認事項：筆者の契約がどのプログラムか、1円が何の金額か、返却条件と利用料。確認できた場合はこの記事を更新します
カラクリ①：返却型の購入プログラム（ドコモ公式の一例）
1円iPhoneの施策を理解するうえで押さえておきたいのが、キャリアの「返却型の購入プログラム」です。ここでは、ドコモの「いつでもカエドキプログラム」を一例として紹介し、公式ページで2026年9月9日に確認した内容を説明します。
筆者の契約がこのプログラムだったかは未確認で、他社や他の施策では条件が異なります。あくまでドコモの一例としてお読みください。
- 端末を「残価設定型24回」の分割払いで購入します。23回目までは本体代金から残価を引いた額を分割し、24回目に「残価」がまとまって残る設計です
- 22か月目までに端末を返却すると、残価が免除され、翌月以降の分割金も割引されます。23か月目の返却では残価のみ免除です。返却時には端末の状態査定があり、画面割れ・破損などがあると故障時利用料がかかります（金額は下の落とし穴②）
- 返却しない場合は、残価が24回に再分割されて支払いが続きます（支払期間は最長49か月・47回）。24〜46か月目に返却すれば、その後の再分割支払金が免除されます
- このプログラムは回線契約がなくても加入・利用できます（dアカウントとdポイントクラブへの加入は必要）。「乗り換え必須」「回線の縛り」という制度ではありません
- 2026年3月5日以降に加入する場合は「プログラム利用料」（機種により最大22,000円）が新設されました。2026年3月4日までの加入者には発生しません。ドコモで次の対象機種に買い替える場合など、免除される条件もあります（公式のお知らせ）
つまり「端末を分割で購入し、期限までに条件を満たして返却すれば残額が免除される」仕組みで、レンタルではありません。返却して次の機種に変える人は端末代を抑えられる一方、返さずに使い続けると残価の支払いが始まります。
カラクリ②：「1円」が何の金額かは店舗の掲示ごとに違う
「1円」の掲示は、施策によって値引きの内容や適用条件が異なります。その1円が一括価格・月々の支払額・返却条件付きの負担額のどれを指すかは店舗と時期によって違い、店舗独自の「頭金」表記などもあります。掲示の金額が何の1円なのかを確認し、返却しない場合も含めた支払総額で見るのが確実です。
2026年の値上げで「1円」はどうなった？（ドコモ公式の数字で計算）
2026年、ドコモオンラインショップではiPhone 17（256GB）の販売価格が7月28日に178,552円、9月17日に199,793円へと2回上がりました。
ただし同時に、いつでもカエドキプログラムの24回目（残価）も上がっています。2026年9月29日にドコモ公式の資料で確認した数字で、発売時と今を比べます。
| iPhone 17 256GB （ドコモオンラインショップ） | 発売時 （2025年9月） | 現在 （2026年9月17日以降） |
|---|---|---|
| 販売価格（割引前） | 152,900円 | 199,793円 |
| 24回目（残価） 新規・MNP | 96,360円 | 155,760円 |
| MNPの割引 | 24,574円 | 44,000円 （5G WELCOME割） |
| MNPで23か月目までに返却した場合の端末代 | 31,966円 | 約33円 （計算） |
| 新規契約で23か月目までに返却した場合の端末代 | 56,540円 | 約44,033円 （計算） |
出典（金額は税込）
- 発売時：ドコモの価格案内（2025年9月12日、PDF）
- 現在：9月17日以降の販売価格などの変更・7月28日以降の販売価格などの変更・5G WELCOME割（2026年9月28日現在の表示）
- 「計算」の行は、公式の数字から当サイトが計算したものです。申込画面の表示そのものではありません
計算式：販売価格 − 割引 − 残価 ＝ 返却する前提の端末代
MNPの場合：199,793円 − 44,000円 − 155,760円 ＝ 約33円
値上げ後のほうが小さくなるのは、次の3つが同時に動いたためです。
- 販売価格は、発売時より46,893円上がった
- 残価は、それ以上の59,400円上がった
- MNPの割引が、24,574円から44,000円に増えた
そのため、MNPで返却する前提の端末代は、値上げ後のほうが小さい計算です。月1円前後の水準の条件が、ドコモの公式オンラインショップでも成り立っています。
なお、この計算では新規契約は約44,033円になり、筆者が新規契約で提示された「1円」とは合いません。店頭の「1円」が何の金額だったか（頭金・月々の額・返却までの負担）は、書類がないため確認できていません。
- 返却しない場合の支払い：残価155,760円の支払いが続きます。MNPでも端末代の総額は155,793円です（計算）
- プログラム利用料：2026年3月5日以降の加入では、機種によりプログラム利用料がかかります。次の機種もドコモで買う場合などは免除されます（上の「カラクリ①」参照）
- 故障時利用料：返却時に画面割れなどがあると発生します（下の「落とし穴②」参照）
- 5G WELCOME割の条件：個人名義が条件で、「端末購入割引」とは併用できません。割引の適用日から1年以内に他社へ移り、再びドコモにMNPした場合も対象外です
値上げのニュースを見て「もう1円では手に入らない」と決めつける必要はありません。一方で、返さずに使い続ける人にとっては、値上げはそのまま負担増です。自分が「返却して買い替える派」か「長く使い続ける派」かで、判断が分かれます。
筆者の契約体験：ヤマダ電機の店頭にて（記憶ベース）
筆者は事業用の回線が欲しかったタイミングで、ヤマダ電機の店頭でドコモの新規契約をし、iPhone 17を「1円」の条件で入手しました。「4年」という縛りがあり、「2年後に乗り換える」ものと理解していましたが、具体的な条件は確認していません。
これが上記の残価設定型（最長49か月の支払期間）を指していたのかも断定できません。手元に契約書類がないため、プログラム名や1円の内訳も未確認です。
体験から言えるポイントは2つです。
- この手の施策は店頭限定・時期と店舗次第。同じ店でも常にあるわけではありません。家電量販店に行ったら、スマホコーナーの掲示を眺めてみる価値はあります（筆者は過去にも量販店キャンペーンで大きな還元を受けています→その体験談）
- 「何がいつ請求されるのか」を書面で確認。事務手数料、初月の料金プラン、オプションの初月加入条件など、端末1円とは別の費用が発生しえます。筆者自身の契約についてこれらの費用は未確認です
- 加入したプログラムの正式名称と加入日（2026年3月5日以降の加入ならプログラム利用料の有無）
- 「1円」の対象（頭金・月々・返却までの実質負担のどれか）と、返却しない場合の支払総額
- 返却期限、返却時の端末状態の条件、故障時利用料の金額
- 端末代以外に発生した費用（事務手数料・初月プラン・オプション）
契約前に確認すべき4つの落とし穴
- ① 返却しないと残価の支払いが始まる — 「気に入ったからこのまま使おう」と返却しないと、残価が再分割されて支払いが続きます（ドコモの場合は最長49か月）。1円のつもりが数万円になります
- ② 返却時の状態条件がある — 画面割れ・破損があると「故障時利用料」が発生します。
- 金額：補償サービス加入時2,200円、未加入時22,000円（ドコモ公式、2026年9月9日確認）
- 査定の条件：端末の状態によっては、プログラムを利用できない場合があります。条件は公式ページや契約書面で確認し、ケースとフィルムで守る前提で使いましょう
- ③ 紛失したら免除は受けられない — 返却できなければ残価の支払いが残ります。保証サービスへの加入を勧められるのはこのリスクがあるためです
- ④ プラン・オプション・プログラム利用料の条件を総額で見る — 特定プランやオプションへの加入が条件になっている場合、月額料金まで含めた2年総額で判断を。2026年3月5日以降の加入ではプログラム利用料の有無も確認してください。「端末1円でも通信費が高ければ逆転する」のは、このサイトで繰り返しお伝えしている通りです
おまけの実体験：短期解約した過去があっても、契約できた（1例）
実は筆者、この契約の約1年前に同じキャリアを短期解約した過去があります（自宅の電波問題で1〜2週間ほどで乗り換えた、例の失敗談です）。「短期解約すると次の契約が通らない」と言われることもありますが、筆者の場合は審査に通って契約できました。
これは筆者一人の1回の体験で、審査基準は非公開・個人の状況次第です。「短期解約歴があると必ず契約できない」わけでも「必ずできる」わけでもない、という一例として受け取ってください。
1円iPhoneはアリかナシか：筆者の結論
✅ アリな人
- 2年前後で新しい機種に変えたい人（返却が苦にならない）
- 端末を丁寧に扱える人（ケース・フィルム必須）
- プラン・利用料込みの総額で損得を計算し、書面を読んでから契約できる人
⚠️ ナシな人
- 1台を4〜5年使い倒したい人（返却型と根本的に相性が悪い）
- 画面割れの常習犯（返却条件でつまずくリスク大）
- 「もらえる」と思ったまま、書面を読まずに契約しそうな人
あなたはどちら？ 次の一手
- 2年前後で返して買い替える派：返却型プログラムの条件（返却期限・査定・プログラム利用料）を、申し込み画面と書面で確認してから契約しましょう。ドコモの条件は公式ページで確認できます
- 1台を長く使う派：端末はそのままにして、毎月の通信費を下げるほうが確実です。データ無制限でも月3,278円の楽天モバイルか、全国の店舗で相談できるワイモバイルが候補です
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よくある質問
残価の支払いが続きます。ドコモのiPhone 17（256GB）なら、2026年9月17日以降の新規・MNPの残価は155,760円で、これを24回に分けて払います（支払期間は最長49か月）。
返却時に故障時利用料がかかります。ドコモの公式ページでは、補償サービス加入時2,200円、未加入時22,000円と案内されています（2026年9月9日確認）。端末の状態によっては、プログラムを利用できない場合もあります。
2026年3月5日以降に加入する場合は、機種によりプログラム利用料（最大22,000円）がかかります。次の機種もドコモで買う場合などは免除されます。
使えません。iPhone 17は物理的なSIMカードに対応しておらず、eSIMのみです（Apple公式の仕様）。乗り換え先がeSIMに対応しているかを先に確認してください（eSIMとは）。
筆者は約1年前に同じキャリアを短期解約していましたが、審査に通って契約できました。ただし1人の1回の例で、審査の基準は公開されていません。
端末を安く手に入れたら、次は毎月の通信費です。3GB以下・10〜20GB・30GB以上の容量別比較で、月額もダイエットしましょう。
この記事の根拠
- 体験部分：筆者の記憶（2026年・ヤマダ電機店頭でのドコモ新規契約）。契約書類での確認はしていません
- 返却型プログラムの仕組み：ドコモ公式（いつでもカエドキプログラム・利用条件変更のお知らせ）を2026年9月9日に確認
- iPhone 17の価格・残価・5G WELCOME割：ドコモオンラインショップの公式のお知らせとキャンペーンページを2026年9月29日に確認。「計算」は公式の数字から当サイトが計算したもの
プログラム内容・店舗の施策・審査基準は変わることがあります。契約時は、店頭と公式サイトで最新の条件を確認してください。
